Web社内報（社内Webメディア）の効果測定とデータの活用法

効果測定はなぜ必要？

Web社内報（社内Webメディア）を導入する際、気になることの一つが効果測定です。一般的に、インナーコミュニケーションは積み重ねることで結果に結びつくもの。即時的には効果が見えないため、導入に踏み切れない方もいるかもしれません。しかし、デジタルプラットフォームのメリットは、アクセス数や読了率、コンテンツをメールマガジンなどで配信した際の開封率やクリック率などを計測できることにあります。Web社内報の効果を可視化することで、Web社内報（社内Webメディア）がどれほど社内に浸透しているかを図ることができます。

ただし、数値を追うことが目的になってしまうと本末転倒ですし、数値を見ているだけでは深く考察することはできません。社員からの反響の声をきちんと受け取るようにしたり、どのような記事が社員によく読まれているのかを分析したりすることで、データを元に仮説を立てて改善点を探し、運用の見直しや次の企画の立案に活かすことができます。

過半数の意識を変えるために

とあるWeb社内報（社内Webメディア）を導入した企業では、UU（※1）数が全社員の80%あり、数値だけ見ると、8割ものの社員が会社に関心を持っている仮説が立てられます。しかし、実際には必ずしもそうとは言い切ることができません。
※1…ユニークユーザー。一定期間内にサイトを訪れた人の人数で、期間内であれば同じユーザーが何度訪問しても1UUとカウント。

「2:6:2の法則」と言われるように、2割は会社の中でリーダーシップをとり、他の社員も引っ張っていく存在。社内の“インフルエンサー”と呼べるほどに、発信力を持っている場合もあります。

一方、最も多い6割の層は、リーダーシップを持つ2割に引っ張られ、ついていく存在です。会社の理念や事業内容には共感していますが、行動に移せるときとそうでないときがあったり、はたまたまったく行動には移していなかったり。この層のなかでも会社に対する関心度はグラデーションがある場合も多いです。

そして残りの2割は、会社にあまり関心がない人。この2割の層の意識をすぐに変えることは難しいですが、Web社内報（社内Webメディア）を活用することで、過半数を占める6割の層の意識を高めることができるのではないでしょうか。6割の社員の意識が高まると組織も強くなります。意識の変化が起きたかどうかを知るためにも、定量だけでなく、定性的に効果を図る必要があるのです。

インナーブランディングは社外へのブランディングにもつながる

効果測定のデータから課題を洗い出し、Web社内報（社内Webメディア）の質を高めることは、社員の帰属意識や満足度の向上だけでなく、最終的に社外へ向けたブランディングにもつながっていきます。

社員が会社のことを好きであれば、周囲の人に会社のいいところを話すようになるでしょう。すると、社員一人ひとりが接する社外の人にも「あの人が働いている会社は、いい会社なんだ」という印象を抱く人が増え、結果的に外部からの評判も上がっていくのです。

会社の経営理念やビジョン、ナレッジをWeb社内報（社内Webメディア）で共有し、社員が会社のことをポジティブにとらえられると、クライアントや取引先の企業、消費者にもいい影響を与えることでき、競争力に結びつきます。社内だけでなく、社外にもいい効果を波及できることが、インナーコミュニケーションを行う意義の一つなのです。

撮影：Dmitri Popov（EyeEm/amanaimages）

※本稿は2020年3月掲載の以下の記事をリライトしたものです。
作るだけでOK？ 社内Webメディアの効果測定はどこで測るべき？