ドローンとヘリコプターで花火を同時空撮！ 許可取得の難易度の高い撮影を成功させるポイントとは
イベントの場でも見かけるようになったドローンでの空撮。人が密集する場でドローンでの撮影を行うには、事前にどのような許諾申請が必要なのでしょうか。
今回は東京・お台場で開催された花火エンターテインメント「STAR ISLAND」での空撮事例を元に、大規模なイベントでドローンを安全に飛行させるまでのフローを、撮影と許可申請を担当したアマナグループ空撮チームairvisionの古賀心太郎が紹介します。
ドローンは海上の船の上から離陸後、花火に向かって上昇する
ヘリコプターでは表現しづらい臨場感をドローンで撮影
こんにちは、airvisionの古賀です。
花火とサウンド、ライト、パフォーマンス……さまざまな表現が融合する未来型花火エンターテインメント「STAR ISLAND」。15,000人が訪れたという一夜限りの大イベントが、2018年5月にお台場で開催されました。
このイベントを撮影した映像が作品となり、東京・池袋のコニカミノルタプラネタリウム “満天” in Sunshine Cityの新プログラム「STAR ISLAND IN PLANETARIUM」 として、7月6日より10日間限定で上映されました。
花火の当日は、あらゆる角度からイベントの様子を捉えられるよう、地上や空中で多数のカメラを配置し撮影が行われました。空中ではairvisionのドローンのほか、別チームが操縦するヘリコプターも出動し、花火の模様を余すところなく収録しています。
「ドローンとヘリコプターを同時に飛ばさなくても十分に花火が撮れるのでは？」と思われる方もいるのではないでしょうか。確かにヘリコプターだけでも花火の全体感を捉えることができます。しかしヘリコプターとドローンではそれぞれ高度制限があり、撮れる目線が違うのです。
今回の場合は羽田空港が近いという場所柄、ドローンを飛ばせるのは上空約130mまでと規制がありました。基本的には、ヘリコプターはそれよりも高い位置で飛ぶもの。ドローンを使えば、より花火に近寄って撮影することができます。
また今回は上空からの360度撮影も実施。通常のカメラと共に360度カメラをドローンに搭載して撮影しています。
イベントにドローンを使用することで、ヘリコプターでは撮影できなかったアングルで場面を捉えることができ、より臨場感のある映像を作ることができるのです。
リスクの高い飛行環境は、撮影よりも許諾取得が難しい
年間500時間以上の撮影をこなすフライト経験が豊富な私たちでも、花火イベントの撮影は初の事例でした。しかも都内の会場に15,000人が集う大イベント。さらに場所は海上で空港が近いという、陸海空それぞれのルールが絡み合うような条件下のため、許諾申請には多くの時間を割きました。
今回の場合は、催し（イベント）上空の飛行に該当するため、まずは国土交通省に申請書（※）を提出。その後に東京都港湾局や東京海上保安部などその場を管理する関係各所に対して、国交省からの許可書と安全対策等を明示した説明資料を提示しています。
※2018年8月現在、「催し上空の飛行」に関しては、飛行場所を特定しない、あるいは一定の期間の飛行許可を得る「包括申請」はできない。
実は前年の同イベントでもドローン撮影の依頼を受け、届出を出したところ港湾局から棄却された経験があったため、飛行等の技術的なことよりも、許諾を得ること自体が難航するだろうと予想していました。今回は幸いにも、条例が変更されたタイミングでもあり、無事に許諾をもらうことができました。
このようにイベントでのドローン空撮の許諾取得には、操縦実績が十分にあることはもちろん、関係する様々な法律や地域ごとの条例を理解していること、そのうえで適切な安全対策を立案できている場合に取得できるものなのです。
容易に許諾を得られるものではありませんが、確かな技術と安全に関する知識を持っていれば実現の可能性はぐっと高まります。
前例のないドローンとヘリコプターの同時飛行
もう一つ問題となったのが、ドローンとヘリコプターの同時飛行でした。
国土交通省に飛行申請を出したところ、ドローンとヘリコプターの同時飛行事例が過去にないと通達され、リスク回避のための対応策を出すよう求められたのです。
そこで私たちはヘリコプターチームと連携を取り、イベント当日までに細かく段取りを決めていくことにしました。接触事故などを避けるための策として、飛行時間を区別するようにスケジュールを設定したり、飛行間隔も取るように調整。当日はヘリコプターチームとリアルタイムで密に連絡を取り合いました。この甲斐もあり、何の問題も起きずに飛行を終えることができました。
実践と検証を繰り返し、2020年東京オリンピック・パラリンピックへ
この空撮が国土交通省の中でも意義のある事例として認められ、報告書を提出する機会をもらうことができました。2年後に控える東京オリンピック・パラリンピックに向けて、ドローン活用の幅が広がる案件につながったのではないでしょうか。
様々な法令が複雑に関わっているドローン業界。これからも実践と検証を繰り返しながら、徐々に可能性を広げていくこととなるでしょう。今後さらに機体の小型化が進めば、どんな環境でも容易に飛行ができるようになるかもしれません。
みなさんにも「ドローンでこんなことがやりたい」というアイデアはたくさんあると思います。そんなとき、重要なことは、まずはどんな法令が関係しているかを正確に把握することだと思います。そして、どのような安全対策を取れば許可が得られるかひとつずつ丁寧に解決していけば、きっとアイデアの実現につながるはずです。
テキスト：かみむらはるか
